日本本社を巻き込んだ 現地企業改善の取り組み方
2007年3月21日(水)
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日本、中国、アジアにおける製造業を取り巻く環境が激しく変化しています。重要なことは変化に対応するための改革、改善を強力に推進することですが、改革案の作成までは努力を傾注しても、行動が伴わない企業が多いのです。その理由は、日本本社、日本工場、海外工場の改革。改善のベクトルが合っていないこと。具体的な実行可能な改善案を出せないことです。
内  容 品質維持向上、リードタイム短縮、在庫低減、 (長期滞留在庫、デッドストックの防止)、生産性 向上、コストダウンなど課題が多い中で、中国工 場の経営者、幹部は、改善以前の問題(基本的 な管理力不足、ローカルスタッフの問題意識の 低さ、従業員のモラルの低さ、定着率の悪さ)な どで悩まされています。
また、現地(中国)で改善案を出しても、日本の 本社でなかなか取り上げてくれない。
本社に問い合わせても具体的な改善案は指示 されない。いたずらに月日が流れるばかりで、 目先の問題の処理に忙殺されている。
このような悪循環を断ち切るために、日本本社 ローカルスタッフ、作業者を巻き込んだ改革、改 善をどのように進めるかについて、実例にもとづ いて解説します。
開  催 2007年3月21日(水)午後2時~午後5時
場  所 上海市浦東南路855號世界広場8階FG座  会議室
料  金 300元
定  員 10人限定(少人数で個別のご質問にもお答えします)
講  師 杰恩士信息科技(上海)有限公司  顧問 (TP-JIT研究所(日本)代表取締役) 小松詔二
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杰恩士信息科技(上海)有限公司
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